自社ネット販売ページや通販ショップにお客さんを集客したいと思っても一体どんな方法が良いのか?
そして集客のためにどんなツールを使えばよいのかがわからない、、そのようにお悩みの方を対象に、このページでお伝えしたいと思います。
このページをご覧頂く事で、実際に効果を上げている集客対策に活用している集客のためのツールと使い方を知る事ができます。
まずは、ネットショップの集客にはどんな対策方法があるのかを次のページを読んで知って下さい。
【実例】最も集客効果の高かったネットショップの集客方法
上の記事に書きましたが、現在、ネットショップの店長でもある私が、集客のために最も力を入れているのがブログ集客であることがお分かり頂けたのではないかと思います。
色々と試しましたが、やはりこの方法が最も効果が高いです。
ですので、集客のために必要なツールのひとつは「ブログ」という事になります。
ショッピングカートをレンタルすると「店長ブログ」の機能等が付いている事が多いですが、ここは、それとは別に効果的に見込み客を集めるための集客用ブログを別途、用意されることをおすすめ致します。
そして、そのブログにあなたのお店の見込み客が関心を示すであろうそして役に立ったと感じてくれるような記事を書いていくわけです。
ちなみにその集客用ブログでは、商品やサービスの紹介等をしないことが重要です。
その理由については、次のページを参考にご覧下さい。
ネットショップのブログ集客≪120%の効果を実感できる集客法≫
そして、お店の見込み客が関心を持ち、役に立ったと感じてくれる記事を書いていくためには、
自分のお店の見込み客が、どんなことに悩んでいてどんなことを欲しているのかを知る必要があります。
そこで次のツールを使います。
そのツールとは、
- Q&Aサイト
- サジェストキーワード
です。
これらのツールを十二分に活用する事で、あなたのお店に質の高い見込み客を集め続ける事が可能となります。
ちなみにサジェストキーワードというのは
こういうやつですね。↓ ↓
ネット販売の見込み客集客のためのリサーチ方法
ここではサジェストキーワードを使ったリサーチ方法をご紹介します。
例えば、御社は「キルト手芸」専門のネット販売ショップだとします。
まずは、Googleの検索窓に「キルト 手芸」と入力し検索してみましょう。
そうすると関連するWEBページがたくさん表示されます。
そのページの一番下までスクロールすると次のような表示があります。
この赤枠で囲まれた部分には、検索需要の高い関連キーワードが表示されます。
良く見ると「手芸 キルト」「キルト 縫い方」「キルト 作り方」「キルト 芯」等のキーワードがあります。
この中で特には、「キルト 縫い方」「キルト 作り方」のキーワードで検索するユーザーは、恐らくキルト手芸の初心者であることが想定されます。
あなたのショップでキルトの縫い方や作り方を紹介すれば、そんなユーザーは、御社のショップに関心を持ってくれそうです。
次に「キルト 初心者」というキーワードでも検索してみます。
そして同じように一番下までスクロールして、検索需要の高い関連キーワードを調べます。
すると、キルト初心者に関するいくつかのキーワードが表示されています。
この調査で分かることは、
- キルト初心者の方で情報を探している人はそこそこの数存在するようだ
- キルトの初心者キットを提供すれば、売れる可能性が高そうだ
- キルトの中でもハワイアンキルトは人気が高そうだ
- キルト初心者の方は、道具を探しているようだ
等の事がわかります。
需要の少ないジャンルのキーワードの場合、この部分に何も表示されていない事もあります。
今回の「キルト」「キルト 初心者」に関しては、それなりの需要があることが考えられます。
つまり上手く情報を出してキルト初心者の心に響くようなネット販売サイトを作ることができれば、商売として成り立つ可能性がある、ということがわかりました。
そしてこのリサーチで、自社ターゲットがどんな悩みを持っているのか、どんな欲求があるのかが調査できました。
ここで調査したキーワードで、その悩みの解決に役立つような記事をたくさん書いてアップしていくことで自社ネット販売サイトやネットショップのターゲットを集客する事が可能だということがわかりました。
実はこのようなリサーチを行っていない通販ショップも多いんです。
これを作れば、競合店に一気に差を付ける事もできるわけです。
関連記事:集客用ホームページで見込み客をWEB集客する方法
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外部の専門家に頼るほど予算に余裕のない小規模事業者様を対象に自社内にWEB集客~商品販売/契約獲得のための仕組みを構築できるWEB担当者を育成するためのサポートに力を入れている。これからはどんな業種であっても小さな会社であってもWEBを有効活用して自社収益を拡大するための最低限の知識は持つべきであるという考えのもと活動している。