ネット販売を行うにあたり、その業務の内容は多岐にわたります。
また自社見込み客を効率的に集客し商品やサービスを買ってもらうためには、そのための戦略を立て、様々な対策を施していく必要があります。
幸い、その多岐にわたる業務を効率的に行うために役立つツールが色々と存在します。
そのようなツールの存在を知らないばかりに、業務自体に不要な手間をかけてしまう危険性もありますし、そのことが原因で良い結果を出すまでに多くの余計な時間を費やしてしまうという危険性も大いにあり得ます。
そうならないためにこのページでは、ネット販売を効率的に行うために、そして短期間で良い結果を出すために、「戦略策定」「運営」「接客」「集客」という項目別に役立つツールを厳選してお伝えします。
※用途ごとに分けて紹介しいているため重複するツールもあります。
目次
戦略策定に役立つツール
マインドマップ
自社商品を効率的に継続的にネット販売していくためには、そのための戦略を練って実行していく必要があります。
その戦略を練るためには頭の中だけで考えるよりも実際に案を書き出して進めた方がより現状を把握でき、良い案が浮かぶものです。
もちろん紙に書き出しても良いのですが、PCで使えるツールで「マインドマップ」ツールというものがあります。
戦略を練る際に活用できるSWOT分析、3C分析等のフレームワークを使う際も、このマインドマップを使うことで視覚的にわかりやす進めることが可能です。
代表的なマインドマップツールとして次のようなものがあります。
Googleサジェスト
ネット販売を軌道に乗せるためには市場の需要を調査する必要があります。
その際に、活用できるツールがGoogle検索エンジンに備わっているGoogleサジェストという機能です。
自社商品やサービスに関連の深いキーワードで検索をすると、一緒に検索される可能性が高いキーワードが自動で表示されます。
このGoogleサジェストは、ユーザーが検索するであろう検索ボリューム（複数人による）等を判断して表示されますので、市場の需要をつかむ目的にも有効活用できます。
このGoogleサジェストを一括取得できるツールに次のようなサイトがあります。
活用事例：【無料でできる】インターネットを活用した市場調査（キーワード調査）の事例と方法
下図は工務店がネットで集客対策をする際に行う市場調査の事例
Q＆Aサイト
市場の需要調査のために使えるツールとしてQ＆Aサイトも挙げる事ができます。
自社の見込み客となり得るユーザーの悩みや欲求を実際に見ることができますので、大変役立ちます。
Microsoft Excel（エクセル）
ネット販売を行うにあたりどのようなシーンでも使うことができるツールがMicrosoft Excelです。
使い方に特に決まりがありませんが、競合調査をする際や、自社の強みを決めていく際にこのエクセルに項目別にリストアップして比較するととても見やすいです。
また、集客の仕組みを構築する際に、作成していくコンテンツをまとめていくツールとしても活躍します。
活用事例：エクセルを活用した競合調査の事例
運営に役立つツール
レンタルカートに付帯する各ツール
ネット販売を行う場合、受注管理、顧客管理等のツールの導入が必須です。
もちろん自社内においてオリジナルのツールを作成しても構いませんが、多くの会社はレンタルカートを契約してネット販売することがほとんどだと思います。
その場合、どのレンタルカートにも受注管理ツール、顧客管理ツールが付属していますので、実際にはそれを使うことになるでしょう。
送り状管理、出力ツール
ネット販売で受注件数が増えてくると、送り状を用意する作業だけでもかなり大変になります。
手書きで書いていては時間がかかりますので、多くの配送会社でWEB上で送り状を作成、出力、管理できるツールを用意しています。
このツールを使うことで効率的に送り状の作成と管理ができます。
例）ヤマト運輸 B2クラウド
ステップメール
ネット販売を成功させるための重要な要素の一つにリピーターを増やすことが挙げられます。
一般的には購入後に継続してメールを配信し信頼関係を構築していくわけですが、そのために必要となるツールがステップメールツールです。
顧客数が増えていくほどにこのメール配信業務自体も忙しくなっていきますので、事前に配信する内容や日時を設定して自動送信できるこのようなツールは必須となります。
下図はステップメールアスメルの管理画面のキャプター画像
代表的なステップメールサービスは次のようなものがあります。
画像編集ソフト
ネット販売を行う上で、ページに掲載するバナー等の作成は必須となります。
全て外注する場合には必要ありませんが、簡単なバナー程度は自社内にて編集できるようにしておいた方が良いでしょう。
その際に必要となるのが、画像編集ソフトです。
代表的な画像編集ソフトは次のようなものがあります。
動画編集ソフト
最近ではネット販売ページでも動画を使って使い方を説明したりするケースも増えました。
更に、自社見込み客集客のためにYouTubeへの動画投稿も高い効果が期待できます。
簡単に操作できる動画編集ソフトもありますので、どれか一つ社内でも使えるようにしておくと便利です。
代表的な動画編集ソフトは次のようなものがあります。
iphone
ネット販売をする上で、iphone等のスマートフォンは本当に重宝します。
例えば、最近はスマホのカメラの性能がかなり高いため商品画像の撮影にも使えます。
また、録音機能もありますので、お客さんのところでヒアリングを行う際のレコーダーとしても活用できます。
更に、これからメールに変わる接客ツールとなり得るLINEによる接客もスアートフォンさえあれば出先でも対応ができます。
是非、積極的に活用していきましょう。
Googleアナリティクス
有名なアクセス解析ツールです。
ユーザーが自社ページにどのような経路でたどり着いたのか、また自社のどのページがよく見られているのか等を解析できるツールです。
もちろんこのGoogleアナリティクスに限らずその他のアクセス解析ツールでも構いませんが、ネット販売で効率的に売り上げを上げていくためには必須のツールとなります。
Googleサーチコンソール
自社ネット販売サイト内の各ページの順位やクリックされた数値等を確認できます。
更には自社のページをGoogleにしっかりと認識してもらうためのリクエスト機能やサイト内構造等の問題点をチェックする機能等も付いています。
検索エンジンからの集客に大いに役立つツールですので、こちらも必須となります。
接客に役立つツール
LINE公式サイト
LINE公式サイトは、今後、ネット販売においても重要なツールとなると思われます。
その理由は、ユーザーのスマートフォン利用率が年々上がってきていること。そしてスマートフォンの中でもメールよりもLINEを使うユーザーが増えてきていることにあります。
また一方でこれまでネット販売との接客に主に使われていた電子メールの到達率も年々、落ちてきていることもその理由の一つです。
更には、ネットで商品を購入するユーザーの心理も「どの商品を買う？」から「だれから買う？」に変化してきており、これまでよりもより販売者と購入者との距離を縮めた接客が求められるようになってきます。
そのような理由から、メールよりも確実にお客さんの手元に届き、更にはよりお客さんと近い所で接客ができ、お店への問い合わせの手間も軽減できるLINEの価値が今後はより高まっていくはずです。
ネット販売を行っている企業はなるべく早い段階で、LINE公式サイトを導入されることをおすすめします。
ステップメール
これは先にお伝えした通り、メールを活用し顧客との信頼関係を構築するために必要なものとなります。
顧客数が増えれば増えるほどのこのツールの重要性が高まりますので、早めに導入されることをおすすめします。
集客に役立つツール
ワードプレス（ブログ）
検索エンジン経由で見込み客を集客するための仕組みづくりに必須のツールとなります。
この仕組みを構築することで自社の資産を作り上げることになりますので、突然、なくなってしまう危険性のある無料ブログではなく、自社で独自のブログを構築すべきです。
その中でもワードプレスは、使いやすい、検索エンジンにも強い等のメリットがありますのでおすすめです。
Googleサジェスト
見込み客集客の仕組みを構築するにあたり、見込み客の悩みや欲求を知ることは必須となります。
先にお伝えした通り、Googleサジェストはそのために有効活用できるツールです。
Q&Aサイト
上のGoogleサジェスト同様に、見込み客の悩みや欲求を調査する際に、このQ&Aサイトも有効活用できます。
活用事例：【無料でできる】インターネットを活用した市場調査（キーワード調査）の事例と方法
YouTube
業種にもよりますがYouTubeを活用することで自社ネット販売サイトへ見込み客を集客することが可能です。
特には、自社商品の使い方、自社商品を使った楽しみ方、作り方等々、文字と画像よりも動画の方がわかりやすいというコンテンツの場合には積極的にYouTubeを活用して集客してみて下さい。
まとめ
以上このページではネット販売における「戦略策定」「運営」「接客」「集客」という項目別に役立つツールを厳選してお伝えしました。まだ導入していないツールがあれば是非ご活用頂ければと思います。
外部の専門家に頼るほど予算に余裕のない小規模事業者様を対象に自社内にWEB集客～商品販売/契約獲得のための仕組みを構築できるWEB担当者を育成するためのサポートに力を入れている。これからはどんな業種であっても小さな会社であってもWEBを有効活用して自社収益を拡大するための最低限の知識は持つべきであるという考えのもと活動している。
